「歯周病検診の対象年齢に、20歳と30歳が追加される」歯周病は歯の健康だけでなく、全身の健康にも影響する深刻な病気です！
2024年4月以降、自治体の歯周疾患検診の対象年齢に20歳と30歳が追加される。これまで、歯周疾患検診は40歳から10歳ごとに70歳までが対象だったが、若年層の歯周病患者の増加を受けて、対象年齢の拡大が決定されました。
◎歯周病とは
歯周病（=歯周疾患）は、歯周組織（歯槽骨、歯肉、歯根膜）に炎症や破壊が起こる病気です。歯周病の原因は、歯垢（プラーク）による細菌の感染です。歯垢は、口腔内に存在する細菌の塊です。歯磨きやデンタルフロスなどで、歯垢を毎日取り除かないと、歯垢が歯と歯茎の間に溜まり、歯垢の中の細菌が繁殖します。細菌が出す毒素によって、歯肉に炎症が起こり、歯肉が腫れたり、出血したりします。
歯周病が進行すると、歯周組織が破壊されて、歯がグラグラしたり、抜けたりするようになります。また、歯周病は、全身の病気との関係も指摘されています。例えば、歯周病があると、心臓病や脳卒中、糖尿病などのリスクが高まるという研究結果があります。
◎歯周病検診の現状
歯周病検診は、歯周病の早期発見・早期治療を目的とした検診です。歯科医院で受診することができます。
日本では、健康増進法に基づき、自治体による歯科検診が実施されています。歯科検診の対象年齢は、40歳から10歳ごとに70歳までです。20歳と30歳は、国費の検診が手当てされていません。
厚生労働省の調査によると、2020年の歯周病の有病率は、40歳以上で70.5％、20歳代で22.2％でした。20歳代でも、歯周病の患者が22.2％もいることから、厚生労働省は、4月以降、自治体の歯周疾患検診の対象年齢に20歳と30歳を追加する方針を打ち出しました。
歯周病は、日本人の4人に1人が罹患しているといわれている、国民病とも言える疾患であるとされています。
◎なぜ歯周病検診に20歳と30歳を追加するのか
歯周病の患者が若年層でも増えていることが、歯周病検診の対象年齢を拡大する理由の一つです。
近年、食生活の欧米化やストレスの増加などによって、歯周病のリスクが高まる生活習慣が若い世代にも広がっています。また、歯周病の原因となる細菌は、幼児期から感染する可能性があり、若年層の歯周病の原因にもなっています。
また、歯周病は、心臓病や脳卒中、糖尿病などの全身疾患のリスクを高めることが知られています。歯周病菌が血流に乗って全身に運ばれ、これらの疾患の発症や重症化につながると考えられているのです。
歯周病は、早期発見・早期治療が重要です。歯周病が進行すると、歯が抜けたり、全身の病気のリスクが高まったりします。20歳と30歳の若い世代にも、歯周病の早期発見・早期治療の機会を提供することで、歯の健康を守り、全身の健康にもつなげていきたいという狙いがあります。
◎歯周病検診の対象年齢拡大の意義
歯周病検診の対象年齢を拡大することで、以下の効果が期待できます。
- 歯周病の早期発見・早期治療を促し、歯の保存率の向上につながる。
- 全身の病気のリスクを低減し、健康寿命の延伸につながる。
- 国民医療費の削減につながる。
歯周病は、早期発見・早期治療が重要です。歯周病が進行すると、歯が抜け落ちてしまうこともあります。また、全身疾患のリスクを高めるため、早期発見・早期治療によって、これらの疾患の予防につながります。
歯周病検診の対象年齢拡大は、歯周病の予防と全身疾患のリスク低減につながる、画期的な施策であると思います。
◎まとめ
歯周病は、歯の健康だけでなく、全身の健康にも影響する深刻な病気です。歯周病の早期発見・早期治療のためには、定期的な歯科検診が欠かせません。
20歳と30歳の若い世代にも、歯周病検診の機会を提供することは、非常に意義のあることだと考えています。若い世代は、歯周病のリスクが高まる生活習慣がまだ定着していないため、歯周病の予防や早期発見につながります。
また、歯周病の早期発見・早期治療によって、歯の健康を守り、全身の健康にもつなげることができるでしょう。
また、歯周病の予防には、正しい歯磨きや食生活の改善などの日々のセルフケアが重要です。歯周病検診をきっかけに、歯周病の予防や早期発見・早期治療の重要性を理解し、一人ひとりが健康な口腔を維持するための努力をされることを願っています。