働くことが高齢者の健康寿命の延伸に繋がる！…介護リスクを減少させる効果的な自立支援策
近年、高齢者の働き続けることが、健康寿命を延ばす鍵となる可能性が示されています。東京都健康長寿医療センター研究所のグループが行った研究によれば、高齢者が心身の機能が低下し「フレイル(虚弱)」とされても、仕事を続けることで要介護となるリスクが大幅に減少することが明らかになりました。この驚くべき結果が示唆する通り、高齢者にとって働くことは健康寿命を延ばす大きな手段と言えるでしょう。
東京都大田区の65~84歳の高齢者を対象とした研究では、対象者のうち6386人が質問に回答。その中で、フルタイムで働く人、パートタイムの人、不定期に働く人、働いていない人という4つのグループに分け、それぞれの要介護リスクを3年半以上にわたり追跡調査しました。その結果、非就業者のうち17%が要介護となったのに対し、フルタイムとパートタイムの就業者はたったの6%にとどまりました。これは、高齢者が働くことが要介護のリスクを大幅に減少させることを示唆しています。
研究チームは、フレイルであるかどうかに関わらず、働くことの効果をさらに分析しました。その結果、もともとフレイルでない人が要介護となるリスクは、フルタイムとパートタイムのいずれも働いていない人よりも30%以上低かったことが判明しました。特にフルタイムの就業者は認知症による要介護リスクが非就業者の50%にまで半減したという驚きの結果も浮かび上がりました。
この研究から得られた洞察により、高齢者が働くことが、心身を健康に保つ大きな効果があることが明確になりました。藤原佳典副所長は「フレイルになっても働きたい人には、働ける条件を精査し、適切にマッチングすることが求められる」と述べ、高齢者の働く環境の整備が重要であることを指摘しています。
一方で、高齢者が適切な職場を見つけることは容易ではないという現実も存在します。しかし、藤原さんは「就労的活動は、単に定額の報酬を得るだけでなく、期限内に求められる成果を目指して取り組み、達成感を得ることが大切だ」と語ります。具体的な例として、シルバー人材センターでの仕事や有償の地域活動が挙げられ、また、介護助手の普及拡大も進められています。
厚生労働省も「就労的活動」を社会参加と併せた高齢者の自立支援策と位置づけ、各地域での取り組みを後押ししています。高齢者の働き続けることが、自立支援の重要な一環となりつつあり、これによって社会全体の健康寿命向上に寄与する期待が高まっています。
要するに、高齢者が働くことは単なる経済的な貢献だけでなく、彼ら自身の心身の健康を維持し、介護リスクを減少させる有益な手段であると言えるでしょう。社会全体が高齢者の働き続ける環境を整備し、適切な自立支援策を講じることで、より健康で充実した高齢者時代を迎えることが期待されます。
高齢者の働くことに対するポジティブな側面は、単に経済的な利益だけでなく、心理的な面にも及びます。研究によれば、定期的な活動や仕事を持つことは、高齢者の社会的な結びつきを強化し、孤立感を軽減する役割も果たしています。シルバー人材センターや地域での有償活動を通じて、新しい人々との出会いやコミュニケーションが生まれ、これが高齢者の生活の質を向上させる要素となります。
さらに、介護現場での「介護助手」の普及により、高齢者は社会において尊重され、貢献の意味を感じることができます。自らがサポートすることで、高齢者自身が自分の存在価値を再確認し、心身の活力を維持するのに寄与しています。
厚生労働省の取り組みも注目に値します。彼らは「就労的活動」を通じた自立支援を進め、地域社会での機会提供や支援を積極的に行っています。これにより、高齢者が適切な働く場を見つけ、その結果として社会全体がより活気あるものとなることが期待されます。
まとめ
総じて、高齢者の働くことが、単なる生計を立てる手段に留まらず、健康寿命の延伸や社会参加の促進など、多岐にわたるポジティブな影響をもたらすことが明らかとなりました。今後は、これらの成果をもとに、高齢者が働き続けるための環境整備や支援策の拡充が求められます。高齢者が充実した生活を送り、社会においても積極的に貢献できるような社会の構築に向けた努力がますます必要とされていま