日本脳炎ってどんな病気なの？

2023年9月23日2023年10月7日

　熊本県は9月22日、県内でことし初めての日本脳炎の患者が確認されたと発表しました。ことしには入ってからは、全国でも初めてです。
日本脳炎の感染が確認されたのは玉名郡の70歳代の男性です。9月4日、発熱などの症状で医療機関に入院し、9月21日に日本脳炎と診断されました。現在、人工呼吸器を着けての治療が続いているようです。
　日本脳炎は、日本脳炎ウイルスにより発生する疾病で、蚊を介して感染します。
以前は子どもや高齢者に多くみられた病気です。突然の高熱、頭痛、嘔吐などで発病し、意識障害や麻痺等の神経系の障害を引き起こす病気で、後遺症を残すことや死に至ることもあります。
　一般に、日本脳炎ウイルスに感染した場合、およそ1000人に1人が日本脳炎を発症し、発症した方の20～40％が亡くなってしまうといわれています。
また、生存者の45～70％に精神障害などの後遺症が残ってしまうといわれています。

日本脳炎ウイルスの感染によって起こる中枢神経(脳や脊髄など)の疾患 で、東アジア・南アジアにかけて広く分布しています。
ヒトからヒトへの感染はなく、ブタなどの動物の体内でウイルスが増殖した後、そのブタを刺したコガタアカイエカ(水田などに発生する蚊の一種)などがヒトを刺すことによって感染します。

日本脳炎はウイルスに感染しても、症状が現れずに経過する場合(不顕性感染)がほとんどですが、発症した場合 20~40%が死亡に至る病気です(過去には、100人から1000人の感染者の中で1人が発病するとの報告されています)。
症状が出る場合、6~16 日間の潜伏期間の後に、数日間の高熱、頭痛、嘔 吐などが現れ、引き続き急激に、光への過敏症、意識障害(意識がなくなること)、けいれんなどの中枢神経系障害(脳の障害)を生じます。

昭和50年代~平成3年までは、50人を超える発生があった年もありました が、平成4年以降の報告患者は年間10人以下です。
平成26年は2人の報告がありました。大部分は九州・沖縄地方と中国・四国地方で発生しており、北海道(0人)、東北(0人)、関東(1人)地方における報告は非常 にまれです。

予防の中心は、ウイルスを持つ蚊(コダカアカイエカ)の対策とワクチンの接種になります。
一般に日本脳炎の感染リスクは、農村部で高く、都市部で低いと考えられ ます。
しかし、コガタアカイエカは活動範囲が広いため、都市部であっても日本脳炎に感染するリスクはゼロではありません。コガタアカイエカは日没後に活動が活発になるとされています。
以下の点に注意して、ウイルスを持った蚊に刺されない工夫が必要です。
・夏季、なるべく夜間の外出を控える 。
・戸外へ出かける必要があるときは、できる限り長袖・長ズボンを身につける 。
・露出している皮膚(ひふ)へ虫除けスプレーなどを使用する 。
・蚊が屋内に侵入しないように網戸を使用する ・夜間の窓や戸の開閉を少なくする。
・蚊帳を利用する。

また、日本脳炎ワクチンを接種することで、罹患(りかん)リスクを 75~ 95%減らすことができると報告されています。

日本脳炎ワクチンは、接種することで日本脳炎の罹患(りかん)リスクを減らす効果がある不活化ワクチンです。
現在使用されている「乾燥細胞培養日本脳炎ワクチン」は、日本脳炎ウ イルスをVero細胞(アフリカミドリザル腎臓由来の株化細胞)で増殖 させて、得られたウイルスを採取し、ホルマリンで不活化(感染性を失く すこと)して製造されています。
このワクチンは、平成 21 年6月2日以降、定期の第1期予防接種にのみ使用可能とされてきましたが、平成22年8月27日以降は第2期の予防接種にも使用可能となりました。

1933年、日本で流行っていた奇病がウイルスによる脳炎が原因だとわかりました。
その研究をしていた先駆者が日本人だったために、「日本脳炎」と名付けられました。
感染する危険のあるエリアは、豚や蚊が多い高温多湿な地域と言われており、日本の中でも九州、沖縄地方、中国・四国地方で特に発生しています。

熊本県では、日本脳炎注意報を発表中で、蚊に刺されないよう長袖長ズボンを着用し、蚊の発生源を減らすため、家のまわりの水たまりをなくすよう呼びかけているようです。

まとめ、

　ワクチン接種により、日本脳炎の罹患（りかん）リスクを75～95％減らすことができると報告されています。
なお、ワクチン接種は子供の頃、下記のように、毎年生まれた年ごとに行われています。

＜日本脳炎の予防接種の、標準的な接種スケジュール＞
○1期接種（計3回）
　　3歳のときに2回（6～28日の間隔をおく）
　　その後おおむね1年の間隔をおいて（4歳のときに）1回
○2期接種（1回）
　　9歳のときに1回

尚、詳細について知りたい方は、各市町村の予防接種担当課にお問い合わせください。